業績

著書

（令和6年4月1日現在）
1 『東アジア長期統計：財政』
平成20年1月、勁草書房、第3章・第6章・第7章・第8章・第11章の統計と解説
2 『東アジアの交流と地域展開』
（「アジア経済における貿易・投資の変化と日本の対応」）
平成20年3月、思文閣出版、pp. 151-166.
3 『中小企業診断士最短合格勉強法』（「経済学・経済政策」の学習法）
平成23年8月、DAI-X出版、pp. 104-128.
4 『食料自給率という幻　誰のための農業政策なのか』
平成23年9月、唯学書房
5 『東アジアの交流と地域展開』
平成24年7月、思文閣出版、pp. 179-194.
6 『エンサイクロペディア　現代経済学入門』
平成26年3月、唯学書房

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学術論文

（令和6年4月1日現在）
1 「アジア諸国の経済発展と日本産業の関わり方」
平成7年5月、第36回日本興業銀行河上記念財団主催懸賞論文（佳作受賞）
2 「環太平洋農産物貿易構想における日本農業の位置付け」
平成7年12月、第6回ヤンマー農機主催懸賞論文（佳作受賞）
3 「品質の内生化と貿易政策の効果」
平成11年3月、慶應義塾大学修士学位論文
4 「中国における財政政策の安定化効果分析」
平成11年12月、『国際開発研究』　Vol. 1, No.3　拓殖大学国際開発研究所
5 「為替相場制度とアジア通貨危機」
平成12年1月、『海外事情』　平成12年1月号　拓殖大学海外事情研究所
6 “Informatization and Growth: The regional Analysis in East Asia I, The Case of Korea”
平成12年12月、『地域政策研究』　Vol. 3, No.2　高崎経済大学
7 「産業内貿易における政策と厚生：理論と地域分析I」
平成13年12月、『地域政策研究』　Vol. 4, No.2　高崎経済大学
8 「日本の対アジア産業内貿易の決定要因：産業特性による接近」
平成14年3月、『新島学園女子短期大学紀要』　22号　新島学園女子短期大学
9 「裁量的財政政策は実体経済を反映していたか：アジア諸国における実証」
平成16年3月、『新島学園短期大学紀要』　20周年記念号　新島学園短期大学
10 「バイオエタノール生産の増加と砂糖価格の上昇：ブラジルのオランダ病の可能性についての一考察」
平成18年10月、『Macro Review』　Vol. 19, No.1
11 「経済連携協定の下での新たな日本企業の戦略」
平成19年3月、『新島学園短期大学紀要』　27号　新島学園短期大学
12 「中国財政の分権化が経済に与える影響についてのマクロ効果分析」
平成19年4月、財務省財務総合政策研究所
13 「依然として活況が続く中東プロジェクト市場」
平成20年4月、『中東動向分析』　Vol.7, No.1
14 「古為今用の経営理念が生み出す新たな日本企業の国際競争力」
平成20年11月、第24回東洋経済新報社高橋亀吉記念賞（佳作受賞）
15 「輸入食料の数量規制と最適品質水準の理論」
平成21年1月、『Macro Review』　Vol.21, No.2
16 「対中東・アジア自由貿易協定と我が国の対中東経済関係」
平成21年3月、（財）日本エネルギー経済研究所中東研究センター　『新たなアジア・中東経済関係構築に向けた基礎調査報告書』　平成20年度財団法人JKA補助事業
17 「岐路に立つ2008 年の中東プロジェクト市場 」
平成21年4月、『中東動向分析』　Vol.8, No.1
18 「2008年の日本の品目別対中東輸出動向分析」
平成21年9月、『中東動向分析』　Vol.8, No.5
19 「グローバル資本主義への処方箋―経済騎士道は日本より甦るか」
平成22年1月、第5回日本貿易会賞（優秀賞受賞）　『日本貿易会月報』(2010年1月号　No.676）
20 「回復に向かう2009年の中東プロジェクト市場―積極的な新興国参入」
平成22年3月、『中東動向分析』　Vol.8, No.11
21 「日本人の台湾へのリタイアメント移住の特徴と今後の増加可能性」
平成22年6月、『政治・経済・法律研究』　第12巻, 2号　拓殖大学
22 「2009年の日本の対中東輸出動向分析」
平成22年6月、『中東動向分析』　Vol. 9 No.2
23 「最適穀物自給率にむけた標準穀物自給率の推計」
平成23年1月、『Macro Review』　Vol. 23, No.2
24 「ドル安の影響を受けた2010年の中東プロジェクト市場」
平成23年5月、『中東動向分析』　Vol.10, No.1
25 「2010年の日本の対中東輸出動向分析」
平成23年6月、『中東動向分析』　Vol.10 No.3
26 「地方自治体の外資誘致―群馬県を例とした萌芽的研究」
平成23年8月、『金沢星稜大学論集』　第45巻, 第1号　金沢星稜大学
27 「自然増加率低下に伴う中国の産業構造高度化と比較優位構造の変化―高まりつつある中国の観光需要」
平成23年9月、『国際開発学研究』　Vol. 11 No. 1　拓殖大学国際開発研究所
28 「国内自給率と国民自給率」
平成25年9月、『海外事情』拓殖大学海外事情研究所
29 「アジアにおける経済成長と産業構造高度化（Ⅰ）貿易・投資構造の変化と日本企業の役割」
平成26年3月、『国際開発学研究』　Vol. 13, No. 12　拓殖大学国際開発研究所
30 「食料自給率・備蓄と安全保障」
平成26年3月、『年鑑　海外事情2014』創成社、pp. 99-109.
31 「貿易・投資構造からみた中国と中東産油国との経済的結合度の深化」
平成26年3月、『政治・経済・法律研究』　第16巻, 2号　拓殖大学政治経済研究所
32 「枯渇資源と再生可能資源の価格連動性」
平成27年9月、『政治・経済・法律研究』　第18巻, 1号　拓殖大学政治経済研究所

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